パーソナルジムと法人契約する注意点５つ | 現役トレーナーが解説

「パーソナルジムと法人契約する際の注意点は何だろう？」

「パーソナルジムと法人契約する前に確認しておくべきことはあるの？」

 

パーソナルジムと法人契約するか検討中の一方、注意点や確認すべき点は何があるのか疑問を持つ企業様も多いのではないでしょうか。

 

本記事では、パーソナルジムと法人契約をするメリット8個を、現役トレーナーがくわしく解説します。

 

法人契約をしてから後悔しないように、あらかじめ注意点を覚えておきましょう。

 

これからパーソナルジムと法人契約を検討している方、導入する際の注意点を知りたい方は、ぜひ参考にしてください！

 

パーソナルジムと法人契約をするメリットを知りたい方はこちらも参考にしてみてください。

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パーソナルジムと法人契約をする8個のメリットを挙げてみた！

 

パーソナルジムと法人契約する際の注意点５つ

パーソナルジムで法人契約する際の注意点は以下の５つです。

 

1.通いやすい営業時間か

2.利便性は良いか

3.料金プランが適正か

4.施設環境が整っているか

5.経費で落とせるかどうか

 

それぞれ解説していきます！

 

注意点１：通いやすい営業時間か

パーソナルジムと法人契約する時は、社員が通える時間帯まで営業しているか、店舗の営業時間を確認しましょう。

 

契約を検討するならば、遅くても23時まで営業しているパーソナルジムを選ぶのがおすすめです。

 

仕事終わりでも通える時間帯であれば、継続して通えるので運動習慣が身につきます。

 

パーソナルジムによっては営業時間が短く、希望としている時間に通うことが難しい場合があるでしょう。

 

福利厚生としてパーソナルジムを取り入れても、営業時間が就業時間にマッチしないと、機会損失につながりかねません。

 

導入を検討する際は、必ず社員の希望を踏まえて条件に合うパーソナルジムと契約しましょう。

 

注意点２：利便性が良いか

 

多くの社員が気軽に通える環境を整えるためにも、複数店舗展開し全店舗利用できるパーソナルジムを選ぶのがおすすめです。

 

会社からも自宅からも通いやすい立地にあれば、運動習慣はさらに高まり、仕事のパフォーマンスも向上するでしょう。

 

また自宅近くのジムに通うメリットとして、トレーニング後のシャワーが不要な点もあげられます。

 

電車などの公共交通機関に乗らなくて済むので、化粧崩れなども気にせず通えます。

 

導入を検討する際は、社員の住居エリア近くに店舗展開しているパーソナルジムか確認しましょう。

 

注意点３：料金プランが適正か

パーソナルジムと法人契約する際は、料金プランが適正か見極めも必要です。

 

パーソナルジムでは、さまざまな法人プランが用意されています。

 

より多くの社員に利用してもらうためにも、回数券コースが用意されているパーソナルジムを選びましょう。

 

基本プランである月額制コースは、繁忙期などでジムに通えない日が続くと、費用対効果が悪くなります。

 

その点、回数券コースの場合は利用した分だけ費用がかかるので、結果的にコスパよく通えるのです。

 

また、価格もジムによって様々で、施設によっては1回あたり1万円以上の費用がかかることもあります。

 

その場合、福利厚生として提供し続けること自体が難しくなる可能性もあるでしょう。

 

途中で解約することになれば、社員のモチベーション低下にも繋がりかねません。

 

あとで不利益にならないよう、法人契約を検討するパーソナルジムに、予算内のプランがあるか事前に確認しましょう。

 

注意点４：施設環境が整っているか

パーソナルジムと法人契約する際は施設環境が整っているかどうかも確認が必要です。

 

社員にストレスなく運動を楽しんでもらうため、個室完備で食事指導のついているパーソナルジムを選びましょう。

 

パーソナルジムによっては、個室完備ではなく複数名同時に行うセミパーソナルジムもあります。

 

会社の同僚や周りの目を気にする人にとっては、個室でトレーニングに集中したい人もいるでしょう。

 

サービスや設備が整っていれば、社員も継続してトレーニングに通えます。

 

契約前には、事前に見学しておきましょう。

 

そして、トレーニングだけでなく健康管理に欠かせないのが食事指導です。

 

仕事で最高のパフォーマンスを発揮するためにも、専属トレーナーによる食生活のアドバイスや食事管理をしてもらうのがおすすめです。

 

導入の際は、予算や会社方針に応じて、個室完備で食事管理を導入しているパーソナルジムを検討しましょう。

 

注意点５：経費で落とせるかどうか

パーソナルジムと法人契約する際は、経費で落ちるかどうか事前に把握しておきましょう。

 

経費で落ちないケースは家族経営、1人社長、個人事業主です。

 

法人会員は、会費を会社が支払っている状態にすることで、経費にできる条件を満たすことができます。

 

契約の際に、個人ではなく必ず会社名義で契約するのが大切です。

 

経費で計上できなければ会社の負担が大きくなるので、必ず確認しておきましょう。

 

パーソナルジムと法人契約する際に福利厚生で経費計上できるか知りたい方はこちらも参考にしてみてください。

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パーソナルジムと法人契約｜福利厚生で経費計上できる？３つの条件を解説！

 

まとめ

今回は、パーソナルジムと法人契約する際の注意点について、さまざまな視点から解説してきました。 

 

パーソナルジムと法人契約する際は営業時間、利便性、料金、施設環境、経費で落とせるかなど、複数の項目を事前に確認するのが大切です。

 

注意点をおさえておけば、失敗せずスムーズに法人契約まで進められます。

 

社員のモチベーション管理や健康促進など、労働環境の改善をしたい企業様は、ぜひパーソナルジムを検討してみてください。

 

EAGLE BASE でも法人プランをご用意しています。

 

法人契約できるパーソナルジムをお探しの企業様は、お気軽にお問い合わせください。

 

法人契約について

 

最後までお読みいただきありがとうございました。