「パーソナルジムと法人契約する会社のメリットは何だろう？」
「パーソナルジムと法人契約すると、社員にはどのようなメリットがあるの？」
このようにパーソナルジムと法人契約を検討中の一方で、導入するうえでメリットは何があるのかと疑問を持つ企業様も多いのではないでしょうか。
本記事では、パーソナルジムと法人契約をするメリット8個を、現役トレーナーがくわしく解説します。
会社側と社員側で分けて紹介するので、それぞれが受けるメリットを覚えておきましょう。
これからパーソナルジムと法人契約を検討している方、導入するメリットを知りたい方は、ぜひ参考にしてください！
パーソナルジムと法人契約する会社のメリット4つ
パーソナルジムで法人契約する会社のメリットは以下の4つです。
1.離職率の低下
2.企業ブランディング向上
3.福利厚生として節税対策になる
4.生産性の向上
それぞれ解説していきます！
1.離職率の低下
パーソナルジムと法人契約を結ぶと、離職率の低下を実現できます。
福利厚生の一環でパーソナルジムと法人契約を結ぶことは、外部から社員の健康面を考えていると評価を受けることが多いです
福利厚生は「給与以外の報酬」と表現されます。
「福利厚生が充実している企業＝待遇が良く従業員への配慮がある企業」として見られることが多いです。
またパーソナルトレーニングを受けられる環境を整えることで、食事管理や睡眠改善、生活習慣の改善が期待できます。
従業員の健康面をサポートし、意欲的に仕事に取り組める環境を整えることで、離職率を下げられるのです。
そして、パーソナルトレーナーは体に関することはもちろん、人とのコミュニケーションにおいても優秀です。
人間関係で悩んでいる社員のメンタルケアにも繋がるのが、大きなメリットとなります。
2.企業ブランディング向上
パーソナルジムと法人契約を結ぶと、企業ブランディングの向上につながります。
福利厚生に健康を促すサービスを入れると、企業が社員の健康を真剣に考えていることを社内だけでなく外部へアピールできます。
そして、健康経営として企業へのイメージも上がり、他社との差別化にもつながるのです。
その結果、企業は健康意識の高い優秀な人材へ向けて企業ブランディングを発信でき、採用などの人材確保にもいい影響を与えます。
企業のイメージアップにつながれば、社員だけではなく採用活動にもプラスにはたらくでしょう。
3.節税対策になる
パーソナルジムと法人契約すると、費用は福利厚生として経費にでき節税対策につながります。
社員の健康や生産性アップ、満足度に繋がる事なので、費用対効果の高い対策と言えるでしょう。
しかし、福利厚生費として経費計上するためには、国が提示する条件を満たす必要があります。
具体的には「全社員が利用可能である」「社内規定が整備されている」「経費が許容範囲である」ことなどです。
福利厚生規程に盛り込むときは、税理士などに相談しておきましょう。
4.生産性の向上
パーソナルジムを取り入れ運動を習慣化させることで、社員の生産性も向上します。
生産性が下がる原因として、ストレスや疲労による体やメンタルの不調が挙げられます。
パーソナルジムで一人ひとりにあった運動を行うことで、心身ともに健康になり、仕事の作業効率も高まるでしょう。
また、パーソナルトレーニングを受ける事で、食事に対する意識も高まり外見の印象も良くなります。
営業先や取引先からの第一印象が良くなれば、信用度も高まり売り上げアップに繋がる可能性も高まります。
そして、運動習慣が身につくことで心身共に健康になるので、高いモチベーションで仕事が出来るようになります。
パーソナルジムを利用した社員の健康意識が高まれば、仕事に対する熱意も高まり、業績アップにつながるでしょう。
では、パーソナルジムと法人契約をすると、社員にとってはどのようなメリットがあるのでしょうか？
パーソナルジムと法人契約する社員のメリット４つ
パーソナルジムで法人契約する会社のメリットは以下の4つです。
1.運動不足の解消
2.健康を管理してもらえる
3.コストを下げてに通える
4.自分に合ったメニューを作成してもらえる
それぞれ解説していきます！
1.運動不足の解消
パーソナルジムで運動する習慣を入れることで、運動不足が解消されます。
日本肥満症予防協会のデータによると、国内では全体の約３人に1人が運動不足と調査の結果で明らかになっています。
運動不足が続くことで糖尿病、がん、認知症などのリスクも高まり、仕事を続けることがむずかしくなることもあるのです。
健康な体で過ごすためにも、適度な運動は欠かせません。
一般的なスポーツジムでは、通う頻度やトレーニングメニューが自分で選べる反面、継続できないリスクがあります。
しかしパーソナルジムでは、専属のトレーナーのサポートのもと、一人ひとりに適切な頻度でトレーニングを提供してくれます。
さらにマンツーマンで丁寧に指導してもらえるため、自分1人で継続できない人にはおすすめです。
適度な運動は精神状態の安定にも効果的なので、「健康維持」を意識している方にも大きなメリットがあります。
2.健康を管理してもらえる
日々の生活にパーソナルジムを取り入れると、仕事が忙しいと疎かにしがちな健康を管理してもらえます。
パーソナルジムを活用することで乱れた食生活を改善し、食事指導によって健康的な食習慣を身につけられるでしょう。
食事指導では、栄養素の役割やPFCバランスなどを指導してもらえます。
そして、トレーナーから水分量や食事をとる時間帯なども教えてもらえるので、自己管理が苦手な方も継続できます。
自己流の食事制限ではなく、正しい食事管理をする知識は一生使える財産となります。
健康的な体を維持できれば、仕事のパフォーマンスも向上し、業績アップに貢献できるでしょう。
3.コストを下げて通える
個人で申し込むよりもコストを下げて通えるのも大きな魅力です。
パーソナルジムを個人で契約して通う場合の相場は、2ヶ月で20～30万円前後です。
一般的なスポーツジムと比べて料金が高く設定されているため、継続的に通う場合は金銭面に余裕がないと難しいでしょう。
しかし、法人契約の場合、通常料金よりも割安で利用できます。
会社側が費用の全額または一部を負担してくれるため、個人で契約するよりコスパよく通えます。
パーソナルトレーニングの需要は近年右肩上がりなので、コストを下げてパーソナルジムに通えることにメリットを感じる社員も多いでしょう。
4.自分に合ったメニューを作成してもらえる
パーソナルジムでは、ひとり1人に最適なトレーニングメニューを作成してもらえます。
ジムに行ってどんなトレーニングをしたら良いんだろう？と不安に思う方も多いですが、パーソナルジムなら安心です。
何となく駅近のジムに通っても、自分に合った練習メニューなのか判断できません。
しかし、パーソナルジムであれば、個々の健康維持にピッタリなトレーニングメニューを提案してくれます。
また、トレーニングの内容、負荷、量なども管理してもらえるので、ストレス無く続けられるでしょう。
まとめ
今回は、パーソナルジムと法人契約をするメリットについて、さまざまな視点から解説してきました。
福利厚生としてパーソナルジムと契約することで社員が運動できる環境を整え、健康経営の土台を作る上でも有効な手段となります。
健康経営を推進していくことで企業のブランディングも上がり、社員の満足度も上がっていき、離職率の低下や生産性もアップしていきます。
社員の心と体を良い状態に保つためにも福利厚生として導入を検討してみてはいかがでしょうか。
最後までお読みいただきありがとうございました。
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